AT Business Studio

競争力の正体は、何か。

AIは競争力ではない。
競争力の正体を
暴き出す技術だ。

企業の競争力は、AIそのものではなく、
顧客理解・判断基準・組織能力・学習能力によって生まれる。
変革が続かない。現場が動かない。戦略が実行されない。
その原因は、能力でも意欲でもなく、判断構造の設計にある。

ATビジネススタジオは、企業固有の判断構造を可視化し、 組織能力として定着させる。 能力経営 × 誠実構造 × 判断構造 × AIネイティブ組織

Core Concepts

ATBSが定義する4つの概念

以下の概念は、ATビジネススタジオ代表・淺野智之が30年超の事業変革実務から提唱するものだ。 いずれも「施策の実行」ではなく「組織が持つ能力の設計」を中心に据えている。

ATBSの概念体系 能力経営・誠実構造・ATBS変革モデルの3概念の関係図 継続的に能力を蓄積し、企業価値を向上させる 能力経営 What:何を目指すか 顧客価値を起点に、 組織能力を定義し、 蓄積・強化することを 経営の中心に据える。 役割:能力の蓄積 誠実構造 How:どう判断するか 意思決定の前提・根拠・ 因果関係を可視化し、 納得と再現性のある 判断を可能にする。 役割:判断の蓄積 ATBS変革モデル Execution:どう実装するか CLARIFY→ACT→ TRANSFERの3フェーズで 変革を設計・実行し、 自走できる状態へ移行。 役割:実行の設計 実行から得られた学びを、判断と能力にフィードバックし、再び次の変革へ まとめ: 能力経営×誠実構造×ATBS変革モデルで、変革は組織の能力として蓄積され続ける。
01
能力経営

組織が自律的に改善を
回し続ける能力を蓄積する

施策ではなく、能力そのものを経営資源として設計する。

能力経営とは、組織が自律的に課題を発見・解決する能力そのものを経営資源として蓄積する経営アプローチである。変革はイベントではない。問い続け、調整し続ける能力だ。

能力経営とは何か →
02
誠実構造

判断の前提を記録し、
消えない組織をつくる

意思決定の前提・根拠・因果関係を可視化する設計原則。

誠実構造とは、「なぜその判断をしたか」が記録されずに消えていく構造を断ち切る設計原則だ。判断の前提が残るとき、修正は失敗の宣言ではなく設計通りの更新になる。

誠実構造とは何か →
03
ATBS変革モデル

CLARIFY・ACT・TRANSFERの
3フェーズで自走を実現する

能力経営と誠実構造を組織に実装するための協働設計。

課題の言語化から始め、能力が蓄積される構造で実行し、ATBSとの協働が終わった後も自律的に改善が続く状態を確立する。顧客の成功がATBSの成果だ。

ATBS変革モデルとは →
04
AIネイティブ組織

判断を蓄積し、
AIが参照できる組織をつくる

北極星から学習・更新まで、判断が組織能力として積み上がる6レイヤー構造。

AIを「使う」から「組織に埋め込む」へ。判断記録の蓄積がパターンを生み、パターンが企業固有のビジネス文化になる。属人的な判断能力を、組織全体の資産として制度化する設計原理だ。

AIネイティブ組織論とは →
Q & A

経営者が直面する問い

改善活動は行われている。DX施策も走っている。KPIも設定されている。
それでも「会社全体として良くなっている実感がない」という声は後を絶たない。
この違和感の構造を、問いごとに整理する。

なぜDXはツール導入で終わるのか +

DXがツール導入で終わるのは、ツールが問題ではないからだ。問題は、ツールを使う組織が「何のためにそのツールを使うのか」を定義していないことにある。定義がなければ、ツールは業務を速くするだけで、組織の能力は何も変わらない。能力の定義なきDXは、業務を速くするが、組織を変えない。

全文を読む →
なぜ変革は定着しないのか +

変革が定着しないのは、変革をイベントとして設計しているからだ。一度きりのプロジェクトとして実行された変革は、プロジェクトが終わった瞬間に止まる。定着するのは、組織が自律的に改善を回し続ける能力を獲得したときだけだ。

全文を読む →
なぜKPIは機能しないのか +

KPIが機能しないのは、KPIの設計が間違っているからだ。KPIが「管理の道具」として設計されているとき、それは現場を縛るだけで改善を生まない。KPIが機能するのは、「どこに力を使えばよいか」を現場に示す羅針盤として設計されたときだけだ。

全文を読む →
なぜ現場は自走しないのか +

現場が自走しないのは、現場の能力や意欲の問題ではない。自走できる構造になっていないだけだ。何に向かって改善するかが共有されておらず、判断の前提が与えられておらず、改善の経験が組織に蓄積されない設計になっている。構造を変えれば、現場は自走する。

全文を読む →
なぜ戦略は実行されないのか +

戦略が実行されないのは、現場の実行力の問題ではない。戦略が作られた時点で、すでに前提に矛盾を抱えているからだ。矛盾を抱えた戦略は実行できない。実行しようとするほど現場が消耗する設計になっている。

全文を読む →

これが自社の話だと感じた方へ

「変わりたい」のに変われない理由は、
だいたい最初の30分で見えてくる。

中堅・大手企業の事業部門長・経営企画の方を主な対象に、
初回30分の課題整理セッションを無料で行っています。
「どこから手をつければいいかわからない」という段階でも構いません。

まず話すだけ、無料で →
ATBS Model

ATBS変革モデル

能力経営と誠実構造を組織に実装するための3フェーズの協働設計。
前のフェーズが完了しなければ、次のフェーズは機能しない。

Phase 1

CLARIFY
明確化

課題の本質と組織の特性を言語化する。「今いる場所」と「向かう場所」を定義し、全社が同じ北極星を向く状態をつくる。

→ 課題定義書・判断の前提の言語化

Phase 2

ACT
実行

能力が蓄積される構造で変革を実行する。BPM/LSSを活用し、誠実構造を日常の判断に埋め込む。改善の主体は一貫して現場に置く。

→ プロセス設計・KGI/KPI体系

Phase 3

TRANSFER
移転

改善の思考を組織に移転し、ATBSとの協働なしに自律的な改善が続く状態を確立する。顧客の成功がATBSの成果だ。

→ 内製化ガイド・自走の確認

ATBSの成果は介入の完了ではない。能力経営のサイクルが自律的に回り、事実に向き合う誠実な判断が組織の日常になることで、企業価値が継続的に向上している状態——それがATBSの定義する成果だ。

Profile

代表プロフィール

淺野 智之
ATビジネススタジオ 代表
LSS グリーンベルト TOEIC 900

キャリア

  • 1992〜2012年住友スリーエム(3M)。電子材料の技術・営業・BD。スマートフォン向け新製品で年間数百億円規模の事業を創出。
  • 2013〜2018年ヘンケルジャパン/シナプティクス。アジア統括事業部長。アジア地域売上15%増を達成。
  • 2018〜2026年レゾナック(旧日立化成)。全社変革推進統括。利益率2倍・20件超の変革プロジェクトをリード。
  • 2026年〜ATビジネススタジオ 独立。能力経営・誠実構造・BPM/LSSを軸に、組織変革・事業化支援を行う。

信条

人ではなく、仕組みを変える
理解できない行動の裏に、課題の糸口が潜んでいる
課題の粒度を変えると、解決が見えてくる
Writing

発信・連載

変革・経営・組織について、現場から見えた「言語化されていない半分」を書き続けています。

ATBSガイド 全9話
AIネイティブを作る組織能力
AIを導入したのに組織が変わらない。その理由と解決の道筋を、現場が自分の手で実践できる形で書き下ろした全9話。BPMやLSSの専門知識は前提としない。
ガイドを読む・診断する →
コラム 全7章
経営の見えない半分
なぜまじめに取り組む組織ほど変われないのか。忖度・矛盾前提・DXの空洞化、そして「誠実さ」の欠如まで、経営の暗黙知を言語化する連載。全7章。
コラムを読む →
コラム
変革は能力である
変革をセンスや根性ではなく、組織が習得・蓄積できる能力として再定義する。実体験に基づく書き下ろし。
コラムを読む →
コラム 全6章
会社の中に金脈はある
既存事業の中に眠る未活用資産をどう発見し、事業価値に転換するか。新規事業創造の実践論。
コラムを読む →
Note 考察
コングロマリットディスカウントの構造
なぜ多角化企業は市場から割り引かれるのか。事業ポートフォリオと経営構造の関係を解く。
Noteで読む →
Note 考察
DXとアジャイル開発
アジャイルは万能ではない。DX推進の現場から見えた「手法の誤用」と「正しい問いの立て方」。
Noteで読む →
Note 考察
えらいだけの役員の価値
肩書きと判断能力は別物だ。組織の意思決定を歪める「権威と誠実さの分離」について。
Noteで読む →
Note 考察
AIでミドルマネジメントが消えていく
AIが中間管理職の役割を代替し始めるとき、組織に何が起きるのか。判断と責任の所在を問い直す考察。
Noteで読む →

Contact

まず30分、話すだけでいい。

こんな方に来てほしい。
「変革を進めているが、手応えがない」
「DXをやったが、現場の動き方は変わっていない」
「現場に任せたいが、自走しない」

資料も準備も不要。最初の30分は、あなたの会社の課題を一緒に言語化するだけです。 中堅・大手企業の事業部門長・経営企画の方を主な対象としています。

初回相談 30分・無料
登録番号
T8810300358321
メールで問い合わせる

返信は原則24時間以内。まず「相談したい」の一行だけでも届きます。

Client Portal

クライアントポータル

支援中のクライアント様向け。課題整理ツールと要件定義生成ツールを提供しています。

ポータルへ進む →